中学2年生へのピロリ菌検査事業

　松山市では、胃がんのリスクであるヘリコバクター・ピロリなどの感染に関しても理解を深めていただくため、中学2年生に対してピロリ菌検査を実施しています。
　こうした取り組みを通じて、生徒が健康と命の大切さについて自ら学び、自らの健康を適切に管理できるようになることはもちろん、ご家族の方が生活習慣病予防やがん検診の受診を考えるきっかけになり、特定健診やがん検診等の受診率の向上に繋がることも期待しています。

ピロリ菌を知っていますか？－松山市中学生ピロリ菌検査事業について－（PDF：505KB）

• 検査費用は、一次検査・二次検査ともに無料です。
• 検査結果については、陰性・陽性に関わらず検査を受けた全ての方（申込書兼同意書に記載された保護者宛）に通知します（一次検査・二次検査ともに検査結果を中学校にお知らせすることはありません）。

　一次検査は、松山市内の中学校（市立29校、私立等8校）に通う中学2年生のうち、保護者の同意のあった希望者を対象に、尿検体を用いて、尿に含まれるピロリ菌に対する抗体の有無を調べる方法（尿中抗体検査）で行います。

　検査を希望される方は、中学校から配布される資料をご確認の上、尿検体と「中学生ピロリ菌検査事業 一次・二次検査申込書兼同意書」を中学校にご提出ください。

　検体の採取に失敗した場合や検査キットを紛失した場合は、中学校に予備分が余っていないかご確認ください。中学校に予備がない場合には、健康づくり推進課 健診担当（TEL：911-1819）へご連絡ください。

　また、申請書兼同意書については、下記データをダウンロードの上、提出いただいても構いません。
　中学生ピロリ菌検査事業 一次・二次検査申込書兼同意書（PDF：100KB）
　中学生ピロリ菌検査事業 一次・二次検査申込書兼同意書（エクセル：18KB）

　一次検査（尿検査）で「陽性」と判定された方には、一次検査の結果通知とともに二次検査の詳細を案内します。二次検査は、検便で便の中に排泄されるピロリ菌を基にする抗原の有無を調べる方法（便中抗原検査）で行います。

　二次検査で「陽性」と判定された方には、高校生になる年度（検査から2年後）に下記協力医療機関への受診について案内文書をお送りします。お子様のお身体の現状把握のためにも一度ご受診ください。

• 　H30年度に検査を受けられた方・・・R2年10月1日付で送付済
• 　H31（R元）年度に検査を受けられた方・・・R3年6月22日付で送付済
• 　R2年度に検査を受けられた方・・・R4年6月28日付で送付済

• 松山赤十字病院　　消化管内科（胃腸センター）　TEL：089-924-1111（代表）
• 愛媛県立中央病院　消化器内科　　　　　　　　　TEL：089-947-1111（代表）

　協力医療機関への受診を希望される方には、診療情報提供書（紹介状）等を発行しますので、 受診予定日の2週間前までに下記【1】【2】いずれかの方法で、診療情報提供書をご請求ください。
【見本】診療情報提供書（PDF：381KB）

【1】申込専用フォームによるお申し込み（24時間受付可能）
　下記のリンクをクリックしていただくか二次元コードを読み込んでいただくと申込専用フォームが開きますので、各項目を入力の上、送信してください。なお、メンテナンス等により一時的に利用できなることがありますので、ご了承ください。
　　↓↓↓
　　申込専用フォーム（外部サイト）

【2】電話によるお申し込み（健康づくり推進課　健診担当　TEL：089-911-1819）
　平日の8時30分から17時15分に電話をおかけいただき、下記項目についてお伝えください。

（1）受診者氏名
（2）受診者生年月日
（3）送付先住所
（4）電話番号
（5）受診する協力医療機関
（6）管理番号（案内文書の宛名の下部に記載してある数字です。例：30-001等）※不明の場合は省略可

（1）保険診療での受診となり、費用については自己負担です。受診の際には、診療情報提供書とあわせて保険証もお持ちください。
（2）胃内視鏡検査を行うには保護者の同意が必要となるため、初回受診時には保護者の同席が必要です。
（3）当日、朝食を摂取することなく（少量の水またはお茶は可）来院すれば、その日のうちに検査できます。
※詳細については医療機関によって異なる場合がございますので、直接医療機関へお問い合わせください。

協力医療機関では、十分に感染防止対策を講じたうえで、診療を実施しています。

新型コロナウイルス感染拡大防止のため、受診時にはマスクの着用・手指消毒等や密集・密接を避けていただくなど御協力をお願いします。

なお、下記に該当する場合は、受診をお控えください。

• 受診者や保護者に発熱等の症状がある場合
• 受診者や保護者に2週間以内に感染が拡大している国や地域との往来があった場合
• 緊急事態宣言やまん延防止等重点措置の対象区域に該当した場合や愛媛県の警戒レベルが「感染対策期」に移行した場合等（対象期間中）