「魚食普及の可能性大」松山市民の水産物消費に関する意識調査の集計結果を公表します

水産市場運営協議会と松山市では、安全で安心な水産物を安定的に供給していくとともに、魚食普及をはじめとする水産物の消費拡大に向け、さまざまな取り組みを進めています。　
今回は、平成18年度に引き続き、「実際に台所に立って食事の用意をしている松山市民」1000人の皆さまに対して水産物の消費等に関するアンケート調査を実施し、501人にのぼるご回答をいただきました。前回と比較分析した結果、改めて皆さまの「食」への関心の高さを実感しています。
今後は、調査結果の更なる分析を進めるとともに、水産物の消費拡大のための取り組みに活かすなど、皆さまに生鮮魚介類をより美味しく食べていただくため役立ていきます。

松山市水産市場運営協議会・松山市の共同調査

20歳以上の松山市民を対象に、地区別、年齢階層別の各比率に基づき、住民基本台帳から無作為に1000人を抽出し、その人の家族の中で「主に食事の用意をしている人」に回答をお願いしました。

平成25年6月7日（金曜日）～6月28日（金曜日）　　【3週間】

501人／1000人（50．1％）　　（内訳）　男性：63人　女性：408人　不明：30人　　

〇松山市民の約83％が「魚好き」である。
〇全体の約60％が週3日以上魚を食べており、中でも60歳以上では、約75％が週3日以上魚を食べている。
〇家庭でよく食べる魚料理は、約53％が、煮魚や焼き魚で、刺身や寿司は約37％にとどまっており、この傾向は、世代間で大差がない。
〇直近3年間の魚の食べた回数は、「増加している家庭」が「減少している家庭」に比べ約2倍である。
〇「小学生までの子供がいる家庭」は「いない家庭」に比べ、魚を食べる量が増加傾向にある。
〇全体の64％が魚を食べる機会を増やしたいと思っており、この傾向は熟年に比べ若年世代ほど、また、小学生までの子供がいる家庭の方がいない家庭に比べて顕著である。